「サイバーコンソーシアム」の思想に真っ向から対立する過激派組織「人類解放同盟」によるテロ活動が、陽ノ元社会の根幹を揺るがしている。その最新の標的となったのは、国の身体拡張戦略を担うトップ企業、蔵狩義工国式会社の義体開発工場だ。

テロは未明の四刻（午前帯）に発生した。蔵狩義工国式会社の東公都・第弐統制区にある主要な義体製造施設に対し、複数の人間が火炎瓶を投げ込み、建物の一部が炎上。工場は自動防護システムにより鎮火されたが、製造ラインの一部が損傷し、サイバー・アスレティクスの選手向け高性能義体の流通が一時的に停止した。

捜査当局は、襲撃を実行したのは「人類解放同盟」の過激派グループであると断定している。彼らはSimon-IDを持たず、義体化を拒む生身の身体で、現代の技術の象徴を破壊しようとした。この事件は、人体拡張税の増税議論が加熱する中で発生しており、義体化を「国家の生存戦略」と見なす政府と、「生命の冒涜」と見なす原生主義者との間の、埋まらない溝を露呈させた。

陽ノ元捜査庁の発表は火炎瓶による攻撃に終始しているが、水面下では、人類解放同盟が関与したより深刻な脅威の存在が確認されている。

当局の極秘捜査により、同組織が他人のSimon-IDを偽装するための高度なウイルスコードを製作していた疑いが浮上した。これは、Simon-IDと連携し、国民の行動を予測・管理する政府の計算機システムの根幹を狙った行為だ。

脅威の意味:

Simon-IDは、究極統合監視の基盤であり、このIDが偽装されるということは、AIが誰を監視しているのか、誰が真の国民なのかを誤認する「監視の崩壊」**を意味する。彼らは、アナログな火炎瓶だけでなく、デジタルな手段によっても、サイバーコンソーシアムの調和を乱そうとしているのだ。